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2023.01.02
2023/1/2 2021年度全国ゴルフ場利用者、前年度比10・26%の増加

一般社団法人・日本ゴルフ場経営者協会(NGK、東京都千代田区)は、ゴルフ場利用税に基づく2021年度(2021年4月~2022年3月=利用税の徴税データより集計しているため、ゴルフ場利用者数としては2021年3月~2022年2月の実績)の全国ゴルフ場利用者状況を調査し、このほど発表した。
発表によると、全国47都道府県のゴルフ場数は、2207ゴルフ場(隣接都府県にまたがる18ゴルフ場があるため、実稼働のゴルフ場は2189ゴルフ場)となり、前年同期に比べ9ゴルフ場減り、これで12年連続減少となっている。

利用者数についてみると、全国47都道府県の2021年度は8969万3880人を数え、前年同期の8134万6953人に比べ834万6927人、率にして10・26%増加した。前年度の落込み(5・38%減)を相殺し、さらに2009(平成21)年度レベルまで回復している。
都道府県別の状況では、47都道府県すべてで前年度実績を上回った。伸び率の高い順にみていくと、鳥取県(12ゴルフ場)が前年度に比べ21・22%増加したのを筆頭に、以下、東京都(22ゴルフ場)18・35%増、長野県(68ゴルフ場)16・96%増、埼玉県(83ゴルフ場)16・72%増など、首都圏を中心に17都県で2桁増加を記録した。5%以上10%未満の増加は26道府県で、5%未満の増加は4県だった。
1ゴルフ場当たりの利用者数は4万641人で前年度に比べ10・71%の増加。1997(平成9)年度以来の4万人台となった。都道府県別では、大阪府が5万4056人(前年度比11・25%増)で人数最多、伸び率のトップは延べ利用者と同じく鳥取県の21・22%増(前年度2万8167人)となっている。

NGKでは、21年度のこの大幅増加を〝バブル的とも言える〟と形容し、増加した要因について「新型コロナウイルス感染拡大による様々な行動制限や精神的ストレスへの反動現象、加えて、広域移動を行わずに感染リスクの低い自然環境の中で家族や仲間と楽しめるレジャー・スポーツとしてゴルフが評価された結果と思われます」とまとめている。
なお、2021年度のゴルフ場利用税総額は438億98百万円で、前年同期に比べ10・0%増加している。増加は1996(平成8)年度(1・43%増)以来だった。その背景には、延べ利用者数のうち利用税課税者数が前年度に比べ9%増加していることが大きい。

関連記事:2021/12/8 2020年度全国ゴルフ場利用者、前年度比5・38%の減少

※「ゴルフ特信」第6866号より一部抜粋

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