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2021.04.16
2021/4/16 JPGA、協会でゴルフ場の取得・経営も検討

公益社団法人・日本プロゴルフ協会(PGA、倉本昌弘会長、東京都港区)は、会員向け会報で各種委員会などの議事録を紹介しており、ゴルフ場の取得・経営の検討も行っていることがわかった。
昨年10月5日に開かれた総務財務委員会で、理事から「PGAのゴルフ場取得について再度検討してもいいのではないかとの意見」があり、倉本会長もPGAの財務状況などを含め説明したもの。

提案した理事は「閉塞感が出てきており、事業仕分けによって浮いたお金をゴルフ場取得や運営に向けてもいいのではないか。ゴルフ場を取得すれば資格認証の講習会などの講演事業や、収益事業のイベントなどにも有効活用できる。さらに会員のレッスンや練習の場として気軽に使ってもらえるので、会員サービスの向上にも役立つ。また、収益の柱として成り立つのはゴルフ場の運営しか残されていないと思っているので、検討してもらえばと思っている」と説明したという。
これを受け倉本会長は、「ゴルフ場の取得については、いろいろと情報をとっているところ。WEB会議が定着すれば、事務所が東京にある必要はないと思っている。ゴルフ場を取得した場合に近くに事務局を置けば、経費削減が図れる。ただ、日々の営業で赤字が出ているゴルフ場を取得してしまうと、PGAとしも赤字を解消することは難しいと思っている。そうした部分も含めて選定しなければならないと考えているので、今後、情報が入れば、改めて理事会に報告したいと思っている」とまとめている。

PGAはコロナ禍で会員の年会費を減額し、会報を年3回から2回に少なくしたり経費を削減しているほか、昨年開催を中止した日本プロゴルフ選手権の赤字と協賛金問題などもあり、このままでは余剰金8億円が年々減少する事態も想定されるという。

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※「ゴルフ特信」第6622号より一部抜粋

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