スポーツ庁の令和７年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」では年間の実施日数や時間等も調査しており、５年に一度の『社会生活基本調査』（前回調査は令和３年）でしか判明していなかった性年齢別の年間利用回数が、ゴルフコース、ゴルフ練習場毎に判明し、ヘビーユーザーの利用実態や高齢者の比重の高さを改めて認識できることになった。

公開されたローデータのうち、「Ｑ14－23．この１年間に実施した日数（年）／ゴルフ（コースでのラウンド）」の集計項目があり、この１年に「ゴルフ（コースでのラウンド）」を実施したと回答した人の年間実施日数は平均すると23・５日となった。ただし無効数も多く、無効数を除くと25・４日で、かなりアクティブなゴルファーの集計が集まった結果となった。ライトゴルファーが減少している可能性もあるが、ライトゴルファーはアンケートへの回答もあまり熱心ではなかったようだ。
ともあれ、性年齢別の実施日数を集計すると、延べ日数（人数×実施数）の年齢別構成比では70代が３分の１の33・２％を占め、60代27・２％を含め６割を超えた。コース推定人口は60代、70代で５割近くを占めてゴルフ場でプレーしている人達の６割が60歳以上のシニアとなった。何より、70代を筆頭にシニア年代はヘビーユーザーで平均回数は70代30・１日、60代も27・４日を数えた。女性人口は目立たないが女性70代平均は33・３日と男性70代の29・６日を上回った。さらに練習場等はコースをはるかに上回る熱中度で年平均回数は41・１回を数えた。

２０２４年のゴルフ場利用者数（ＮＧＫ発表のゴルフ場利用税に基づくデータ）は８８００万人程度とみられることから、コース人口がスポーツ庁調査の推定４４９万人だとすると年間平均回数は19・６回となり、とても多いが、今回スポーツ庁調査のローデータから得られた年間回数はそれをも上回る熱中度であることがわかる。
アクティブな60歳以上のシニア層がゴルフ界を支えている。また70代後半を迎えてゴルフ離れが懸念される団塊の世代を含む70代がいまだ大黒柱であることもわかる。経済用語で「パレートの法則（20対80、ニハチの法則）」とも言うらしいが、これら高齢者が５～15年でゴルフ回数が徐々に減少していくのは不可避であり、次世代のヘビーユーザー育成、若者・女性の再度の呼び戻しが必要になってくる。ゴルフ業界もこの問題は認識していて、ゴルフ離れへの対策、回数から単価へのビジネスモデル転換やプレー時間短縮等でのプレーの多様化などに取り組んでいる。早朝・薄暮、ないしナイター営業の９ホールプレーを増やし、また練習場利用者の高頻度化にみられるようにサブスク方式のインドアでゴルフ熱を高める効果も考えられそうだ。

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「ゴルフ特信」第７３５２号より一部抜粋