2021.04.11
2021/4/11 コロナ禍のゴルフ消費、高所得と低所得層で伸びる
総務省統計局がまとめた２０２０年「家計調査」（家計収支編）では、30代を中心とする若者のゴルフへの消費増加が目立ったが、世帯収入別や地域別を見ると、コロナ禍ならではの特徴が浮かび上がっている。
二人以上世帯の消費で見ると、２０２０年はゴルフプレー料金の購入頻度は１００世帯当たり１２４回で前年比10・８％減、１世帯当たり支出平均は７８５０円で前年比16・０％の減少であった。ゴルフ用具の購入頻度では１００世帯当たり14 回と前年と同じで、１世帯当たりの支出平均は１１４４円で前年比９・８％減少だった。
では、年収入別のゴルフプレー料金支出を見ていくと、頻度は１５００万円以上３７６回（前年比６・５％減）、７５０～８００万円未満２２５回（１４４・６％増）、１２５０～１５００万円未満２０６回（47・１％増）、１０００～１２５０万円未満１５６回（ 52 ・７％減）、９００～１０００万円未満１４６回（94・７％増）と３００～３５０万円未満１４６回（20・７％増）が多い。増減率は増加が前出の７５０～８００万円未満１４４・６％増、２００～２５０万円未満１２７・３％増、９００～１０００万円未満94・７％増が高い。逆に６００～６５０万円未満は63・６％減、６５０～７００万円未満は57・１％減と低い。
またプレー料金支出額では、１５００万円以上３万１６６円（30・４％減）、１２５０～１５００万円未満１万４８７５円（８・５％増）、７５０～８００万円未満１万１７４１ 円（29・２ ％ 増） の順で多い。増減率は２ ０ ０ ～２５０万円未満１４７・６％増、９００～１０００万円未満41・０％増で高く、１０００～１２５０万円未満50・１％減、６００～６５０万円未満46・０％減で低い。
総じて高所得層が多く、年金世代や低所得層の一部も多くなっている。コロナ禍で会員の利用率が高まり、30代の若者のゴルフ利用・支出が増えた傾向がうかがえる。低所得層でも65歳以上の高齢者比率の高い３５０～４００万円未満などは頻度は多いものの支出額はより減少した。また１０００～１２５０万円未満世帯は比較的高齢者の世帯で例えば共働きであっても大学生を子供に持つ世帯が多いと考えられ、高所得層では突出して頻度、支出とも大幅減少した。
年収面でわかるのは高所得層と一部低所得層の伸びが顕著で、中間層が落ち込んだ。年齢的に50代の落込みが多かったのを年収面で表しているといえよう。
一方でゴルフ用具を見ると、購入頻度では１５００万円以上44回（13・７％減）や１２５０～１５００万円未満29回（６・５％減）など高所得層が多いが、増減率では２００～２５０万円未満１００％増など低所得層で高く、６００～６５０万円未満66・７％減など中間層の一部で低い。支出額でも３５０～４００万円未満１８６・４％増、２００～２５０万円未満１４０・４％増など年金世代や若者世代の多い世帯で伸びている。
世帯主平均年齢は59・７歳で、高齢者比率は３００～３５０万円未満や３５０～４００万円未満、それに１５００万円以上も高い。世帯数はその３００～３５０万円未満が最も多く、３５０～５００万円未満、３００万円未満、それに１０００～１２５０万円未満、８００～９００万円未満の順位となっている。
また地域別では関東がプレー料金の頻度、支出、ゴルフ用具の頻度、支出が多いが、比較的落ち込みが目立ったのも関東だった。増えたのはプレー料金面で東北や九州、用具では沖縄や北海道が目立った。大都市でプレー料金、用具とも落ち込んだ一方で小都市などは増えた数字も多い。給付金の一部を用具やプレー料金に充てた世帯もありそうなデータで、ゴルフは３密を避けられるスポーツとして注目され、近距離に足を運ぶ利用者の増加が大都市圏からの落ち込みをカバーしたとも考えられそうだ。
いずれにしてもゴルフは高所得層に好まれ、低所得者層にもプレー料金面で安くなったことで、大衆化が進んだとも分析できよう。
