㈱矢野経済研究所（水越孝代表取締役社長）は、昨年12月から今年３月にかけてスポーツ用品市場に関する調査を実施し、その概要を先ごろ発表した。
それによると、２０２４年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷額ベース）は前年比１・３％増の１兆６７３４億60百万円になる見込みとみている。

スポーツ用品のカテゴリー別（全17分野）のうち「ゴルフ」については５・９％減の２０９５億40百万円で、前年（２０２３年）の０・２％減に続く前年比減となると見込んでいる。前年比減少は７分野あり、「ゴルフ」の他は「サイクルスポーツ」、「スキー・スノーボード」、「ラグビー」、「釣り」、「アスレチックウエア」、「野球・ソフトボール」だった。ちなみに、最も増加率が高かったのは「バドミントン」の20・５％増。
また、国内出荷金額ベースで「ゴルフ」は「スポーツシューズ」３７０６億10百万円（前年比６・５％増）、「アウトドア」３３８３億10百万円（８・７％増）に次ぐ３番目の高さだった。
２０２４年の市場概況は、ここ数年好調の続くアウトドア用品のうち特にアウトドアウエアがライフスタイル需要を取り込み高成長をみせ市場全体を牽引。また、２０２３年に続き、原材料の価格高騰や円安が続いているのを背景に、メーカー各社が相次いで商品を値上げしたことで、市場全体としても単価が上昇し、さらにインバウンド（訪日外国人客）需要が拡大している。こうしたプラス要因がある反面、スポーツにおける需要が少子化を背景に伸び悩むとともに、暑い時期が長期化し単価の高い秋冬物の需要が減退していることから、市場全体で前年から微増にとどまる見通しと推測している。

注目トピックとして、競技系スポーツについて少子化を背景に競技者数が減少傾向にあり、需要の伸悩みを挙げている。
一方、２０２５年のスポーツ用品国内市場規模については、全体で前年比４・２％増の１兆７４４２億40百万円と予測している。アウトドア用品の高い成長が25年も予測され、24年に続いてスポーツ用品市場全体の成長ドライバーとなる可能性が高いという。ゴルフ用品は前年比５・０％増の３０４９億70百万円とプラス成長を果たす見通しだ。
なお、同社ではこれら調査を詳細にまとめた『２０２５年版スポーツ産業白書』を発行しており、19万８０００円（税込）で販売している。

「ゴルフ特信」第７２２３号より一部抜粋