スポーツ庁の令和６年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」では、性年代別の他に居住地域や職業、世帯年収別等による集計も行っており、今回は「ゴルフ（コースでのラウンド）、以下コースと略」、ゴルフ（練習場・シミュレーションゴルフ）、以下練習場と略」の各項目の参加率を表にしたので紹介したい。

調査数の４万人は国内の人口構成比に基づき割合をきめており、調査数が多い項目ほど比率が高いことを意味する。まず都市規模の参加率では人口割合の最も多い「大都市」がコース６・３％（０・２Ｐ減）、練習場５・１％（０・３Ｐ減）、「小都市」が４・７％（０・３Ｐ増）、練習場３・７％（０・１Ｐ減）と大都市の方が高いが前年比では低い。
次に居住地域別では、コースの参加率が最も高いのは「北関東」（茨城、栃木、群馬）の６・９％（０・５Ｐ減）であった。練習場で最も高いのは「その他近畿圏」（滋賀、奈良、和歌山）５・２％（０・２Ｐ増）であった。人口割合の最も多い「首都圏」はコースが５・５％（０・３Ｐ減）、練習場が４・６％（０・１Ｐ減）で全体平均よりも高いが、少し大都市部での減少が目立った。参加率そのものとしては東北（コース３・７％、練習場２・７％）や北海道（コース３・８％、練習場３・５％）が低かった。

職業別では、自営業主がコース６・９％（０・８Ｐ減）、練習場５・５％（１・１Ｐ減）で高いが前年比では減少が目立った。また人口割合が多い「雇用者」はコース３・９％（２・３Ｐ減）、練習場４・９％（０・４Ｐ減）と前年比減が目立つ。「主婦・主夫」はコース５・９％（４・２Ｐ増）の一方で練習場は１・２％（０・１Ｐ減）、「無職」はコース１・３％（６・０Ｐ減）の一方で練習場は５・３％（０・１Ｐ増）と対照的。学生はコース、練習場とも増えたことから今まで主流だった職種の方の活動が分散化し、一方で学生など若い方の参加率が高まったためと見られる。
世帯年収別で見ると、高年収世帯ほどゴルフ参加率が高く高年収ほど前年比減少も目立つが、１２００万円以上の世帯では全体で低迷気味の練習場が０・８Ｐ増の12・４％と逆に高まっており、都市部の高級インドア施設利用が増えた要因もあるようだ。

なお、「する・みる」への参加率はコースで８・０％、練習場は７・１％と低くなるものの、週に１～２日運動する人の割合が似ていることから、ゴルフへの「する・みる」参加者は運動・スポーツへの関心が高く、実際の運動頻度も高くなることが予測される。

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「ゴルフ特信」第７２０９号より一部抜粋