2023.02.26
2023/2/26 ＪＧＡ、一般ゴルファー向けゴルフ振興策に動き出す
公益財団法人・日本ゴルフ協会（ＪＧＡ）が『ＪＧＡゴルフ応援サイト』（https://www.golfer-support.com/）を12月26日に一般公開した。一般アマチュアゴルファーも対象としたゴルフの普及振興を目指そうと、22年に設置した「ゴルフ振興推進本部」の一般向けサイトだ。
全国８地区のゴルフ連盟やその加盟ゴルフ倶楽部と共に、①「新規ゴルファーの創出」、②「既存ゴルファーの活性化」、③「ゴルフを取り巻く環境の整備」の３つを目標に活動するというもの。
「情報シェアリング部会」では全国ゴルフ場来場者数の２カ月毎の調査や初心者向け動画により若者向けに訴求。「ゴルフと健康部会」ではゴルフと認知症をテーマに、健康に関する調査を検討中。「女性とゴルフ部会」では「女性のゴルフの日」Women’s Golf Dayを中心にした振興活動等も行う。
ジュニア、初心者ゴルフなど各地区連盟、団体の振興策を掲載して、ゴルフの普及を目指しているという。
各地区連盟、団体の発表済みリソースを活用して、ゴルフ振興に関する情報が一元的に集まるサイトを目指したもの。これまでのＦＡＸベースでの連盟間連絡からメールでの連絡網を構築できたことで、調査等も増やしていくという。効率的なサイト構築で、眠っているゴルフ振興の貴重なデータを掘り起こし分析し、多くの人にその意義と方法を伝え、普及策を高めて欲しいところだ。
ゴルフ場経営者の一般社団法人・日本ゴルフ場経営者協会（ＮＧＫ）は、団塊の世代が80歳以上を迎える２０３０年を目標年としてゴルフ普及のための中長期計画を策定中。〝ゴルフ界はウェルビーイングな社会の実現に貢献する〟として新型コロナ、社会構造の変革、ＳＤＧｓに起因する３つの視点から「ゴルフの普及を通して様々な社会課題の解決に貢献」するビジョンを示す考えだ。
ゴルフ場は業績が好転したといっても、中長期的に超少子高齢化は動かしようがなく、しかもエネルギー、資材コスト高の一方で時短など働き方改革、インボイス・電子帳簿保存法をはじめとする電子化、ＡＩ・機械化による生産性向上、各種法規制対応などやるべきことが目白押しだ。
またゴルフ振興、普及策として若者、女性にはＳＮＳの活用が有効であろうし、ｗｅｂ３、メタバースなどインターネットも第３形態に進化して、よりスピーディな社会への変革が起ころうとしている。ジュニアにはゴルフを通じた教育、若者には社会人で役立つゴルフ、40～50代、シニアには健康寿命を延ばし、交流を深めるゴルフと各年代ごとに訴求ポイントも異なるだろう。健康経営のために福利厚生費や交際費を活用したり、個人でもふるさと納税で安くゴルフができ、回数を増やす人々も多くなっている。様々な施策を提示して、プレーする人を増やしたいところだ。
