諸物価や人件費の上昇もあり、ゴルフ場の年会費が値上がりしており、全国の会員権取引業で主に取り扱っているゴルフ場の年会費（消費税込み）を集計したところ、年会費10万円以上のゴルフ場が全国で60コース以上あることがわかった。東京、名古屋、大阪に拠点を持つゴルフ会員権業の㈱住地ゴルフに１月中旬のデータ提供を協力いただき集計した。
ゴルフ会員権取引業の㈱桜ゴルフ（東京都中央区）の集計（昨年12月12日時点）では、２０２６年は年会費を引き上げるゴルフ場が２１１コースに及び、25年の93コースを大幅超過となる見込みと発表。昨年秋から大手ゴルフ場運営のＰＧＭ、アコーディア・ゴルフが相次いで年会費の値上げを発表したことが、爆発的に年会費を値上げしたコースが増えた要因だ。

では全国会員制ゴルフ場の年会費平均などはいくらで、どの価格帯が多いのか。㈱住地ゴルフから提供を受けた年会費データでは、全国７７０件（１コースで複数の場合や共通含む）を集計。その平均年会費（税込み）は５万２６３７円で、中央値は４万１３００円となった。
年会費の価格帯別では、２・５万円以上５万円未満が49・１％とほぼ半数を占めた。次に５万円以上７・５万円未満が23・６％、１円以上２・５万円が９・７％でここまでで82・５％と８割を超え、７・５万円以上10万円未満８・１％を加えると90・５％で９割を超えた。10万円以上は８・１％、コース数にして62コースとなり、一方年会費無料は11コースであった。最多価格帯では３万円台が28・６％（３万円以上３・５万円未満13・８％、３・５万円以上４万円未満14・８％）、２万円台が15・６％であった。

エリア別にすると、南関東（東京都含む４都県）が平均７万３６６１円（中央値５万５０００円）、関西が平均５万８６２１円（中央値５万２８００円）となり、この２つのエリアで全国平均を上回った。
都道府県別平均では東京都が10万６５６３円（中央値６・６万円）、神奈川県７万７２４７円（５・５万円）、千葉県７万４０６６円（５・５万円）となり、以下、兵庫県６万６３２９円（６万３８００円）、宮崎県６万５５００円（同）、奈良県が６万３３００円（６万７２０円）で続いた。南関東は一部の倶楽部が突出して平均値が高いが、中央値は関西圏とあまり差がなく、千葉県などゴルフ場の多い地区は上下に幅があった。
個別では、小金井ＣＣ（東京）が66万円（旧33万円）で最高額となった。２０１５年に税別20万円から30万円に値上げし、11年振りの改定が倍額となったもの。併せて26年から名変料も倍額の２２００万円となった。
以下、我孫子ＧＣ（千葉）、旧軽井沢ＧＣ（長野）、鷹之台ＣＣ（千葉）、横浜ＣＣ（神奈川）、成田ＧＣ（千葉）、相模原ＧＣ（神奈川）、戸塚ＣＣ（同）、レイクウッドＧＣ（同）、箱根ＣＣ（同）が上位に入った。入会時に名義変更料や入会預託金が年会費より高く設定されている倶楽部も大半だ。

ところで、桜ゴルフによると大手運営グループ等が年会費の値上げを発表すると、中堅下位～お手頃コースを中心に費用負担を避ける処分が殺到したそうで、お手頃コースの平均相場は10月以降、ブーム下初の続落になったという。
２月15日に発行した月刊ゴルフマネジメント３月号では、会員権取引業者の反応も含め紹介したが、料金に敏感な中堅やお手頃コースが年会費を値上げして会員が他の倶楽部に流れる現象が起き、会員制ゴルフ場の３極化を懸念する声も上がっている。

今回のデータは会員権取引が市場で行われている倶楽部を集計しているもので、例えば年会費１０５万円で国内最高額のイーグルポイントＧＣ（茨城）や会員権譲渡不可の社団法人制は含んでいない。
ゴルフ場の「年会費」は、単なる施設利用料ではなく、その倶楽部の一員としてコースの質や文化を維持するための「維持管理費」という側面が強い。年会費10万円を超えるようなゴルフ場は今の日本の資産バブルの一翼を象徴していると言えるが、今回の集計で会員制ゴルフ場の年会費の多くは３万円台が主力であることもわかった。

「ゴルフ特信」第７３３３号より一部抜粋