2026.05.05
2026/5/5 ヤマハ㈱、ゴルフ用品事業から撤退、44年の歴史に幕
東証プライム上場で楽器・音響機器大手のヤマハ㈱（山浦敦代表執行役社長、静岡県浜松市）は２月４日、ゴルフ用品事業を終了すると発表した。国内販売店への製品出荷は２０２６年６月末日をもって終了する予定。
ヤマハは１９８２年、楽器製造で培った金属加工技術やＦＲＰ（繊維強化プラスチック）などの素材開発力を武器にゴルフ市場へ参入。その後、「INPRES（インプレス）」や「RMX（リミックス）」といったヒットシリーズを世に送り出し、国産ブランドとして親しまれてきた。
しかし近年、同事業を取り巻く環境が激変。海外ブランドとの競争が激化するなか、円安に伴う為替変動や原材料費の高騰が収益を圧迫。さらに、主要市場におけるゴルフ人口の減少や需要の変化も加わり、厳しい経営状況が続いていた。同社はこれまで構造改革や収益改善策を講じてきたが、中長期的な成長を見通すことは困難と判断。経営資源を、楽器や音響といった強みを持つ主力事業や成長分野へ集中させ、企業価値の最大化を図るため、今回の苦渋の決断に至った。
直近の事業年度におけるゴルフ用品事業の業績は、売上高33億３３００万円に対し、事業利益は10億６００万円の赤字を計上。連結売上高に占める割合は０・７％にとどまっていた。
今後については、国内販売店向けは今年６月末日終了を予定（海外は契約満了日に合わせ順次終了）、アフターサービスは、事業終了後も既存ユーザーへの修理や問い合わせ対応は所定の保証期間内において継続する方針だ。
ゴルフ用品事業からの撤退に伴い、２０２６年３月期において、構造改革費用として約20億円の費用が発生する見込みだが、同日公表された業績予想には織り込み済みとしている。同日発表されたヤマハ㈱の２０２６年３月期第３四半期は、売上収益が前年同期比２・８％減の３４１０億１４００万円となったが、営業利益は20・１％増の２４４億３００万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は41・３％増の２０１億８９００万円と大幅増益となり、通期予想も上方修正され、増収増益を見込んでいる。
カーボンヘッドの先駆けとなるなど、革新的な技術でゴルフ業界に一石を投じてきたヤマハの撤退は、長年のファンや関係者にとって寂しいニュースとなった。
なお、グループ会社に葛城ＧＣ（36ホール、静岡県袋井市）を経営する㈱ヤマハリゾートがあり、同ＧＣ山名コースにて今年４月２～５日にヤマハ㈱とヤマハ発動機㈱の共同主催で開かれるＪＬＰＧＡツアー『ヤマハレディースオープン葛城』は直接的な影響はなく、開催に向け準備中。葛城ＧＣ及び北の丸も引き続き経営する。今後はゴルフ用品の新規開発や製造を行わないが、プロゴルファーとの用具契約を26年の今シーズンは続けるとしている。
